平成23年3月11日に発生した東日本大震災は，東北大学全体で約600棟の建物のうち，28棟(約4万m²)が危険と判定され使用不能となるなど，施設・設備関係概算合計で約800億円規模の膨大な被害をもたらした(写真1)．本学では，平成16年4月の国立大学法人化に伴い，労働安全衛生法の適用をうける事業場として職場環境改善を推進するのと並行して，近い将来，高確率で発生すると予測されていた宮城県沖地震に備えて，耐震対策を進めてきた．震災前後で学内の複数の事業場(研究科，研究所)で職場巡視に同行してきた産業医の立場から，本学の被害状況と今後の防災対策について紹介する．