バイオサイエンススコープ

研究者が小中高生の理科教育にかかわるために
東北大・渡辺をモデルケースとして

Vol.51 No.4 Page. 263 - 266 (published date : 2013年4月1日)
渡辺 正夫1
  1. 東北大学大学院生命科学研究科

概要原稿

本稿の依頼を受けたのが，2012年10月初旬であった．ちょうど科研費の申請時期であり，10～12月の出前講義が集中した頃でもあった．数年前からであろうか，科研費の申請書には，「研究成果を社会・国民に発信する方法」という項目が設定され，これまでのように研究を行い，論文発表するだけではなく，成果を広く国民に発表することが求められている．また，科研費の研究推進を行う研究者がこうしたアウトリーチ活動を行うために，適切な支援体制を大学などの研究機関が組織的なサポートも同様に要求されている（1）．筆者が2005年から始めた出前講義を題材として，研究者が小中高生の理科教育にかかわるうえでのポイントを以下に記すことが，これから教育機関へのアウトリーチ活動を始めようとする方々の参考になれば，幸いである．

リファレンス

  1. 1) 日本学術振興会：平成25年度科学研究費助成事業科研費公募要領 (2012) http://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/03_keikaku/data/h25/download/j/00fullpage.pdf
  2. 2) 仙台市教育委員会：教育要覧 仙台，213 (2011) http://www.city.sendai.jp/kyouiku/soumu/youran/k-youran-pdf/k-youran2011.pdf
  3. 3) 渡辺正夫：愛媛新聞，2012年8月5日 http://www.ige.tohoku.ac.jp/prg/watanabe/news/2012/08/06135023.php
  4. 4) http://www.ige.tohoku.ac.jp/prg/watanabe/news/2011/04/01192344.php
  5. 5) https://ssh.jst.go.jp/
  6. 6) 斎藤剛史：理科の「教科担任制」，小学校でも約3割に．小学校教員の6割以上が「理科が苦手」 ⁉， Benesse教育情報サイト (2012) http://benesse.jp/blog/20120227/p2.html
  7. 7) 渡辺正夫：愛媛新聞，2012年3月18日，2012 http://www.ige.tohoku.ac.jp/prg/watanabe/news/2012/03/19160940.php
  8. 8) 小泉　周：化学と生物，49, 503 (2011).
  9. 9) 鳥山　明：“ドラゴンボール”，23巻，集英社，1990, p. 11.


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